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劇場版 魔法科高校の劣等生 四葉継承編とSBI証券のコラボ

  • 「魔法科高校の劣等生」×SBI証券 つみたて兄さん(NISA)コラボスペシャルムービー~100円からできるよ編~
お兄様、NISAって難しそうですよね。
大丈夫だ、深雪。
順を追って説明するから、難しく考える必要はない。
一緒に学んでいこう。

NISAとは? ~教えて!つみたて兄さん!~

NISA=少額投資の利益が非課税 通常は利益に20.315%の税金→ NISAならこの税金がゼロになる!
下で詳しく説明しよう。
  • まずNISAとは、どんな制度なのでしょう。
  • 詳しく説明していこう。 NISAとは、少額投資非課税制度という意味だ。
    NISA口座の株式や投資信託から得られた利益が非課税となる制度なんだ。
  • あら、でも普通は投資の利益には税金がかかるんじゃないのかしら。
  • そうです、伯母上。 通常は売却益や配当金などに20.315%の税金がかかります。ただしNISAを活用すれば、その利益を非課税で受け取れます。
  • では皆さんも一緒に、3つのポイントを見てみましょう!
  • Point 1
    得られる利益が非課税
    NISA口座で保有している金融商品から得られる利益(売却益や配当金・分配金)には税金がかからないため、おトクに投資を始められます!
  • Point 2
    1人1口座のみ
    他の金融機関との併用はできず、1人1口座しか開設できません。ただしNISA口座を開設する金融機関は1年単位で変更可能です。
  • Point 3
    総合口座内で取引
    NISA口座を開設すると証券総合口座の中で取引できます。NISA口座は、課税口座(一般口座・特定口座)とは別に「NISA専用の口座」として開設が必要です。
ここからはNISAのメリットを紹介しよう。

NISAメリット

  • merit 01
    ずっと非課税!
    2024年以降のNISAは非課税期間が無期限で、期間を気にすることなく運用ができるんだ。
  • merit 02
    非課税投資枠は最大1,800万円!
    「つみたて投資枠」で年間120万円、「成長投資枠」で年間240万円まで投資ができる。2つの枠を併用すると、最大の限度額は年間投資枠360万円、生涯投資枠1,800万円(うち成長投資枠は1,200万円)まで非課税となり、より長期的な資産形成に役立つんだ。
  • merit 03
    繰り返し使える!
    2024年以降のNISA枠では生涯投資枠(1,800万円)、年間投資枠(360万円)の範囲内であれば、売却した投資枠を再利用できる。買付時の取得価額に応じて生涯投資枠が復活し、売却した翌年から年間投資枠の範囲内で利用することができる。
このあと、口座開設についても説明しよう。

SBI証券の
ゼロ革命×NISAなら
売買にかかる手数料も、
利益にかかる税金も0円

※手数料0円には条件があります。
条件等の詳細は遷移先ページでご確認ください
  • SBI証券で総合口座とNISA口座を持っていない人は、
    同時申込・開設するのがオススメだ。
    ネットで口座開設に申し込むと、【最短2営業日】、
    郵送で口座開設に申し込むと、【最短7営業日】で
    取引ができるようになる。
  • 意外とすぐに取引できるのね。
  • 詳しい手続きは、以下をご確認ください!
【NISA口座開設の注意点】
  • ※NISAでのお取引をすぐに開始いただけるよう、SBI証券では税務署での審査前にNISAでのお取引を可能とする仮開設制度を設けております。
  • ・他社でNISA口座を開設されているお客さまは、NISA口座開設の届出を制度上ご利用できません。
  • ・SBI証券でNISA口座を開設した後に、他社でもNISA口座を開設されている等、重複口座が確認された場合には、SBI証券にて開設された「NISA口座」は無効となり、NISA預りとして買付した上場株式等は、当初より「一般口座」にて買い付けたものとして扱われることとなります。また、買い付けた上場株式等から生じる配当所得及び譲渡所得等については、遡及して課税されることとなりますので、ご注意ください。(制度上、特定口座にて買い付けたものとすることはできません)
  • ・他の金融機関でNISA口座を開設または閉鎖されている方は、他の金融機関で発行された廃止通知書を用いてSBI証券でNISA口座を開設することができます。
さあ、一緒にNISAをはじめよう! NISAの口座開設手続き
つみたて兄さんによる、NISAクイズ
正解した人には
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全3問のかんたんクイズ
NISAのご注意事項
  • 配当金等は口座開設をした金融機関等経由で交付されないものは非課税となりません。
    NISAの口座で国内上場株式等の配当金を非課税で受け取るためには、配当金の受領方法を「株式数比例配分方式」に事前にご登録いただく必要があります。
  • リスク及び手数料について
    SBI証券の取扱商品は、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。
  • 同一年において1人1口座(1金融機関)しか開設できません。
    NISAの口座開設は、金融機関を変更した場合を除き、1人につき1口座に限られ、複数の金融機関にはお申し込みいただけません。金融機関の変更により、複数の金融機関でNISA口座を開設されたことになる場合でも、各年において1つの口座でしかお取引いただけません。また、NISA口座内に保有されている商品を他の年分の勘定又は金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更される年分の勘定にて、既に金融商品をお買付されていた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。NISAの口座を仮開設して買い付けを行うことができますが、確認の結果、買付後に二重口座であったことが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱うこととなり、買い付けた上場株式等から生じる譲渡益及び配当金等については、遡及して課税いたします。
  • NISAで購入できる商品はSBI証券が指定する商品に限られます。
    SBI証券における取扱商品は、成長投資枠・つみたて投資枠で異なります。成長投資枠の取扱商品は国内上場株式等(現物株式、ETF、REIT、ETN、単元未満株(S株)を含む※)、公募株式投資信託(※)、外国上場株式等(米国、香港、韓国、ロシア、ベトナム、インドネシア、シンガポール、タイ、マレーシア、海外ETF、REITを含む※)、つみたて投資枠の取扱商品は長期の積立・分散投資に適した一定の公募株式投資信託となります。取扱商品は今後変更する可能性があります。※SBI証券が指定する制限銘柄(上場株式等)、デリバティブ取引を用いた一定の商品及び信託期間20年未満又は毎月分配型の商品は除きます。
  • 年間投資枠と非課税保有限度額が設定されます。
    年間投資枠は成長投資枠が240万円、つみたて投資枠が120万円までとなり、非課税保有限度額は成長投資枠とつみたて投資枠合わせて1,800万円、うち成長投資枠は1,200万円までとなります。非課税保有限度額は、NISA口座内上場株式等を売却した場合、売却した上場株式等が費消していた非課税保有限度額の分だけ減少し、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で再利用することができます。投資信託における分配金のうち特別分配金(元本払戻金)は、非課税でありNISAにおいては制度上のメリットは享受できません。
  • 損失は税務上ないものとされます。
    NISAの口座で発生した損失は税務上ないものとされ、一般口座や特定口座での譲渡益・配当金等と損益通算はできず、繰越控除もできません。
  • 出国により非居住者に該当する場合、原則としてNISA口座で上場株式等の管理を行うことはできません。
    出国の際には、事前に当社に届出が必要です。出国により非居住者となる場合には、特例措置の適用を受けるための必要な手続きを完了された場合を除き、NISA口座が廃止され、当該口座に預りがある場合は、一般口座で管理させていただきます。
  • つみたて投資枠では積立による定期・継続的な買付しかできません。
    つみたて投資枠でのお取引は積立契約に基づく定期かつ継続的な方法による買付に限られます。
  • つみたて投資枠では信託報酬等の概算値が原則として年1回通知されます。
    つみたて投資枠で買付した投資信託の信託報酬等の概算値を原則として年1回通知いたします。
  • NISAでは基準経過日における氏名・住所の確認が求められます。
    NISAでは初めてつみたて投資枠を設定してから10年経過した日、及び以後5年を経過するごとに氏名・住所等の確認が必要となります。当社がお客さまの氏名・住所等が確認できない場合にはお取引ができなくなる場合もございますのでご注意ください。
商号等:株式会社SBI証券 金融商品取引業者、商品先物取引業者
登録番号:関東財務局長(金商)第44号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人資産運用業協会、一般社団法人日本STO協会、日本商品先物取引協会、一般社団法人日本暗号資産等取引業協会